用語集

アラビアンライト原油(A/L)

サウジアラビア産の原油で、OPECで原油価格の基準となるマーカー原油。WTI、北海ブレントと並ぶ代表油種のうちの一つ。LPガスの価格はアラビアンライト原油価格との相関がみられる。

液比重

1気圧、4℃の水と比較して重いか軽いかを表す比。水を基準としたとき、標準状態で液比重はプロパン(液)が0.5、ブタン(液)が0.58となり水よりも軽い。

ガス比重

空気と比較して重いか軽いかを表す比。空気を基準としたとき、標準状態における比重は、プロパンが1.52、ブタンが2.0であり、空気より重い気体のため漏洩すると低い場所に滞留することがある。なお、都市ガスは空気より軽いので、高い場所に滞留する。

ガバナ

ガス関連分野でのガバナは、ガスの圧力を規定の圧力まで下げるときなどに用いる整圧器のこと。

緊急遮断弁

火災や漏洩といった災害が生じた際などに、事故を未然に防ぐために即座にガスの供給を遮断するための弁。

コージェネレーション

LPガスやLNG、重油などを燃料として発電し、その際に生じる廃熱を回収して蒸気や温水、冷熱として有効利用するシステム。また、排ガスに含まれるCO₂も活用したものがトリジェネレーション。

コージェネレーション 製品概要

ストレージタンク

LPガスや油、水などを貯蔵するためのタンク。LPGストレージタンクは、開放検査を行うために横型がメインであり、大きさは工業用では10～30t程度が主流。

灯油

灯火に使う油のことを指し、石油製品の一種。家庭用や工業用燃料として広く普及しており、インフラ網が充実している。環境性は重油より優れるがガス体燃料には劣る。

ドレン

圧縮空気中の水分やガス中の成分が凝縮されたもの。また、LPガスに含まれる不純物は、ドレンとして残留するため、定期的にガス配管などに溜まったドレンを排出する必要がある。

発熱量

一定単位の燃料が完全燃焼するときに発生する熱量のこと。燃料中の水分が蒸発して発生する水蒸気の蒸発潜熱を含むものを高位発熱量(総発熱量)、含まないものを低位発熱量(真発熱量)という。
カロリー(cal)は、1gの水の温度を1℃上昇させるために必要なエネルギー。ジュール(J)は、1Nの力がその力の方向に物体を1m動かすために必要なエネルギー。

バルク貯槽

家庭用のガス容器(ボンベ)よりも大きな定置型のLPガス貯槽のこと。990㎏バルク、2.9tバルクなどのサイズがある。バルクローリー(ポンプ付きローリー)によりLPガスを定期的に充填する。

LPガス 事業紹介

沸点

液体が蒸発して気体に状態変化するときの温度。標準状態においてプロパンの沸点は-42.1℃、ブタンの沸点は-0.5℃。

べーパーライザー(気化器・蒸発器)

液化ガスを強制的に気化させ、ガスとして取り出すための機器。供給熱源により温水式、空温式、電熱式などに分類される。

LNGサテライト設備 製品概要

融点

固体が融解して液体に状態変化するときの温度。

レギュレータ

圧力調整器のこと。ガス供給設備側から送付されたガスを消費設備の規格に合わせて圧力調整する際に用いられる。

A重油

工業用燃料として広く普及している、重質の石油製品。A重油は硫黄分によって1号・2号に細分され、0.5％以下はローサルファ―A重油、0.5％～2.0％はハイサルファーA重油と呼ばれる。

C重油

価格は安いが、硫黄や灰分を多く含む残渣油。重油は動粘度により、A重油・B重油・C重油と分けられ、もっとも動粘度が高いものがC重油。船舶の大型ディーゼルエンジンなどに用いられていたが、環境規制の強化によりガス燃料への転換が進んでいる。

CE(コールドエバポレータ)

LNGや液化水素など極低温液化ガスを安定した状態で貯蔵するための定置式貯槽。内槽と外槽の二重殻構造で、その中に断熱材としてパーライトを充填し、さらに高真空状態にすることで、高い断熱性能を有する構造となっている。

CIF(Cost Insurance and Freight)

運賃保険料込み条件のこと。CIF価格は、輸入港までの運賃・保険料を売主側が負担する取引条件での価格。原油やLNGの価格指標に用いられるケースが多い。

CP(Contract Price)

サウジアラビアの国営石油会社であるサウジアラムコ社が、月末から月初にかけて通告するFOB価格。国内のLPガスの価格指標に用いられている。

FOB価格

Free On Boardの略称。本船渡条件のことであり、運賃・保険料を買主側が負担する取引条件での価格。

GHP(ガスヒートポンプ)

室外機のコンプレッサをガスエンジンで駆動させ、ヒートポンプによって冷暖房を行うLPガスや天然ガスを燃料とした空調システム。ガスエンジンの廃熱を有効利用するため、暖房の立上がりが速く、除霜運転も少なく暖房特性に優れている。

GHP(ガスヒートポンプ) 製品概要

LNG(Liquefied Natural Gas)

液化天然ガス。メタンを主成分とした天然ガスを液化させたもの。油燃料と比較して燃焼性能がよく、CO₂排出量は他燃料と比べて非常に少ないのが特長。
フューエルNOxを排出せず、SOxの排出量も少なく環境性能が非常に優れる。

LNG 事業紹介

LPG・LPガス(Liquefied Petroleum Gas)

液化石油ガス。プロパンやブタンなど、比較的液化しやすいガスの総称。家庭用や工業用に広く普及し、強固なインフラ網(出荷基地・ローリー)を持つ。重油・灯油に比べ燃焼性能がよく、等価熱量当たりのCO₂排出量も少ない。可燃性に優れ災害対応力にも優れる。

LPガス 事業紹介

LPGバルクシステム

使用先にバルク貯槽・供給設備を設置し、バルクローリー車にてLPガスを小分け配送するシステム。工場だけでなくマンションや店舗、業務用施設などに広く普及している。

LPG供給設備 製品概要

MB(Mont Belvieu)

米国テキサス州モントベルビュー市のLPG基地におけるLPガス取引価格。市況により変動する。

NOx(窒素酸化物)

燃料や空気中に含まれる窒素(N)と酸素(O)が燃焼時に結合し、一酸化窒素(NO)や二酸化窒素(NO₂)などの窒素酸化物として生成されるもの。自動車や工場からの排ガス中に含まれ、大気汚染や酸性雨の原因といわれている。

SOx(硫黄酸化物)

原油やガスに含まれる硫黄分(S)と酸素(O)が燃焼時に結合し、一酸化硫黄(SO)や二酸化硫黄(SO₂)などの硫黄酸化物として生成されるもの。主に工場の排ガス中に含まれ、大気汚染防止法で「ばい煙」に指定されており大気汚染の原因といわれている。

TTS(Telegraphic Transfer Selling rate)

為替において、円を外貨に替える時に適用される為替レートのこと。

1次基地

LPガスの場合、国内生産の石油精製基地や輸入基地を指す。輸入したLPガスを2次基地や3次基地、大規模需要家に出荷する役割を担う。イワタニは全国に5カ所(鹿島、根岸、堺、水島、大分)に1次基地を保有している。

2次基地

1次基地から内航船によって出荷されたLPガスの受け入れ基地。3次基地や小売事業者などに出荷する役割を担う。イワタニは全国に3カ所(横浜、平田、沖縄)に2次基地を保有している。

3次基地

1次基地や2次基地からローリー車によって運ばれたLPガスを貯蔵し、容器などに充填し消費者に届けるための基地。イワタニは、3次基地であるLPGセンターを国内トップの全国96カ所保有をしており、そのうち災害に強いLPG基幹センターは56カ所。

13A(都市ガス)

都市ガスの規格の1つで、メタンガスが主成分。他には12Aや6A、5Bなどがあるが13Aが主流。家庭用・工業用燃料として広く普及し、都市部ではインフラ網(パイプライン)が充実している。

カーボンオフセット

温室効果ガスの排出量をクレジットや証書などにより、相殺すること。

カーボンニュートラル(CN)

排出せざるを得ない温室効果ガスを「吸収」「除去」などで差し引きゼロの「ニュートラル(中立)」の状態であること。

ボランタリークレジット

温室効果ガスの削減分を民間セクターが主導して認証したクレジット。企業の自主的なクレジット活用が前提(温対法には活用不可)であり、温室効果ガス排出削減以外にも生物多様性保全、雇用創出など、副次的な効果も期待されている。

CDP

Carbon Disclosure Projectの略。イギリスに本部を置くNGO団体。年金基金などの機関投資家の代理人として、企業に気候変動対策、フォレスト、水セキュリティに関する質問書を送付、回答内容の開示および格付けをする。

ESG

Environment(環境)、Social(社会)、Governance(統治)の頭文字を取った言葉。持続可能な世界を目指す中で、企業が長期的に成長していくために必要な視点。従来の財務情報に加え、ESGの取り組みも評価要素の一つとした投資活動をESG投資という。

EU-ETS

European Union Emissions Trading System(欧州連合域内排出量取引制度)の略。欧州連合域内の複数の国による温室効果ガス排出量の取引制度。世界で最も歴史の長い排出量取引制度であり、他国のモデルにもなっている。

GHGプロトコル

Greenhouse Gas(温室効果ガス)排出量の算定・報告方法の基準。国際的に推奨されており、上流から下流までバリューチェーン全体の温室効果ガスの排出量を対象として、Scope1から3まで区分されている。CDP、RE100、SBTの報告基準にも採用。

GS

Gold Standardの略。自主的な削減プロジェクトのクレジット認証基準であり、ボランタリークレジットの一種。GS事務局が運営管理。

Ｊークレジット

省エネ設備、再エネ設備などの導入による温室効果ガスの排出削減量や吸収量を経済産業省、環境省、農林水産省が主導で認証したクレジット。温対法で活用可能。

JCM

Joint Crediting Mechanism(二国間クレジット)の略。パートナー国(合計17カ国)に対し、日本の優れた低炭素技術の普及による温室効果ガス削減分を定量的に評価し、日本の温室効果ガスの目標達成に活用する制度。

SBT

Science Based Targetsの略。CDPなどにより設立された国際イニシアチブであり、パリ協定の目標を実現するために「企業が科学的なシナリオと整合した削除目標を設定する」ことを促す取り組み。

SDGs

Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)の略。2015年に国連で採択された国際目標であり、2030年までに持続可能な世界を目指す中で、17の目標、169の達成基準が定められている。

TCFD

Taskforce on Climate-related Financial Disclosures(気候関連財務情報開示タスクフォース)の略。企業などに対し、気候変動関連リスクなどに関する「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の開示を推奨した情報開示フレームワーク。2021年のコーポレートガバナンス・コード改定により、プライム企業はTCFDに基づいた情報開示が求められている。

TNFD

Taskforce on Nature-related Financial Disclosures(自然関連財務情報開示タスクフォース)の略。企業の事業活動がもたらす自然資本へのリスクと機会を適切に評価、対外的に報告できることを目指した情報開示フレームワーク。

TSVCM

Taskforce on Scaling Voluntary Carbon Markets(自主的炭素市場の拡大に関するタスクフォース)の略。ボランタリークレジットを取り引きする自主的な炭素市場のこと。

RE100

Renewable Energy 100％の略。CDPなどにより設立された国際イニシアチブであり、企業の消費電力の100%を再生可能エネルギー(太陽光・風力など)に切り替えることを、企業にコミットさせる取り組み。

VCS

"Verified Carbon Standardの略。世界で広く使用されているボランタリークレジット。民間団体のVerraが運営管理。"

ZEH、ZEB

ZEH：Net Zero Energy House、ZEB：Net Zero Energy Buildingの略。自然エネルギーの積極的な活用「創エネ」、高効率な設備システムの導入「省エネ」などにより、一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指す建築物や住宅のこと。