FAQ

| RECRUITMENT |

ご不明な点がございましたら以下のFAQをご確認ください。

応募・採用について

新卒採用の応募資格および採用人数を教えてください。
  • 総合コース及び事務コースの応募資格・採用人数は採用データをご確認ください。採用データ
総合コースと事務コースの併願は可能ですか。
  • 総合コースと事務コースの併願はできません。
採用選考スケジュールを教えてください。
  • まず当社のホームページまたはマイナビ・リクナビからエントリーしてください。

    エントリーいただきますと、マイページの閲覧が可能になります。選考については、日本経済団体連合会の指針を遵守し、6月以降に面接を中心とした選考を実施します。詳細な内容については、マイページにてご案内しますのでご確認ください。
商社は、体育会系や語学力の高い文系出身の学生が多いと聞きますが、理系出身者の採用状況はいかがですか。
  • 近年の理系学生の採用割合は、平均すると40%前後です。理系学生の持つ専門性は評価ポイントのひとつにはなり得ますが、求めるものは、研究開発もさることながら、理系の知識を「営業」、「セールスエンジニア」、「新事業創造」などに生かす能力であり、その意味では「文理問わず」が採用の基本姿勢です。皆さまの持つさまざまな個性に出会うことを楽しみにしています。

セミナーについて

セミナーの予定を教えてください。
  • マイページ上にてご案内致します。
    マイページでは、各種セミナー、選考のご案内を致します。各種セミナーでは、当社をより理解していただくための情報提供が目的です。事業内容の説明に加え、若手社員が登壇し、皆さまからの質問にお答えします。
セミナーへの参加は必須でしょうか。
  • 弊社への理解を深めていただくことを目的としており、採用の合否には関係ありません。

入社後の配属・キャリアパスについて

配属先はどのように決まるのですか。
  • 新入社員研修で各部門の概要について詳しく説明した後、配属面談を実施致します。
    各人の希望、適性、また各事業部門のニーズをマッチングさせていきます。
一度配属されたら別の事業部門に異動する事は少ないと聞きましたが、いかがですか。
  • 当社の場合、CDP(キャリア・ディベロップメント・プログラム)制度を導入し、入社3年間の間に、初期配属を含めて2つ以上の職場を経験するよう異動を行います。また、年に一度、全社員を対象に異動先の希望を申告する制度があります。さらに、年に一度新事業提案推進や、関係会社出向、社内他部門異動などの社内公募を実施しており、希望業務に転任できる制度もあります。

研修について

研修について教えてください。
  • 社員のスキルアップを目的とし、新入社員研修をはじめ各部門別に専門知識を身に付ける部門研修、階層別の研修など、幅広く実施しています。さらに、総合コースの社員を対象とした海外留学制度があり毎年5~6名を欧米や中国に派遣しています。また、各種通信教育講座やオンライン語学研修を開設し、一人ひとりの目的とレベルにあわせたフォローを行っています。

    【番外編】

    研修を効果的なものにするためには、プログラム内容や講師はもちろん重要ですが、研修を行う環境も重要なファクターとなります。当社は、自社の研修施設である「琵琶湖コンファレンスセンター」を所有しています。ここには、多目的ルームや各種ミーティングルーム、OAルームが完備されているほか、レストラン、ナイター設備付きテニスコート、サウナ付き大浴場などがあり、整った環境の中で充実した研修を行うことができます。
新入社員研修の内容について教えてください。
  • 総合コースは1ヵ月間、事務コースは1週間、「琵琶湖コンファレンスセンター」で研修を実施します。
    総合コースについては、入社後1年間を研修期間と位置付け、入社時の他、さまざまな研修を実施しています。また、この1年間に総合コースの新入社員は、大阪の堺市にある「いづみ寮」に入寮し、共同生活を送ります。この寮生活やさまざまな研修プログラムにより、社会人としての基礎を習得する事になります。社会人として必要なスキル(一般常識、マナーなど)やビジネスパーソンとして必要な知識(商取引、法律など)の習得、会社理解(会社組織、部門概要、人事諸制度等)といった内容を講義、討議、見学、座談会、グループワークなどのさまざまな形式で進めています。
海外留学について教えてください。
  • 総合コース若手社員(20代後半~30代前半)を対象に約6ヵ月間、または、約1年間の海外留学を実施しています。派遣先は英語圏(米・英)と中国語圏で、派遣人数は毎年5~6名程度です。ホームステイによる現地の語学学校への通学に加え、研修終了後、引き続き現地の海外事業所にて実務研修を実施します。

その他

福利厚生について
出産や育児に関するサポート体制について教えてください。
  • 妊娠・出産・育児と仕事の両立をサポートするため、産前・産後休暇制度、育児休業制度をはじめとした各種支援制度を整備しています。また、スムーズに仕事復帰しその後も継続的に勤務できるように、産休前面談・復職前面談の実施や休業中の自己啓発支援などのサポートも実施しています。時代の変化や社員のニーズに合わせ、仕事と家庭を両立できる環境整備に積極的に取り組んでいます。なお2015年度には厚生労働省から「子育てサポート企業」として認定されました。(くるみんマーク取得)